IR-4つの戦略

　

■ HOME

■ 企業情報トップ
■ 会社概要
	・経営理念 ●4つの戦略・沿革・店舗・事業所一覧・経営組織・採用情報

■ 決算情報
	・決算情報

■ 電子公告

■ 開示資料
	・月次速報・その他の開示資料

■ 株価情報(大和証券リンク)

■ お問い合わせ

■ FAQ

　

　

｜商品戦略｜ドミナント戦略｜顧客戦略｜情報化［IT］戦略｜


	トレンド＋クオリティ＋プライス＝ J M（ジーンズメイト）

	カジュアルショップの生命線は、商品にほかなりません。目まぐるしく変化するファッショントレンド、多様化する顧客のニーズ、そしていつの時代でも支持されるベーシックアイテム。これらの要素が複雑にからみ合うカジュアルファッションの世界において、お客様の支持を得るためには、常に市場に目を向け、迅速な対応を行うことが必要不可欠です。流行の変化が激しく、そのサイクルも短期化している現在、自社製品（ブランド）を持たない当社においては、メーカーである取引先との連携の強化が重要だといえるでしょう。そのために、　１. 取引先との連携強化と情報共有化（B to B）　２. 短サイクルの商品発注　３. データの有効活用と情報収集の強化の３点を重視。より短サイクルでの商品発注を可能にするために、インターネットを使ったリアルタイムでの受発注や商品情報の共有化（BtoB）を推進し、タイムリーな商品補充や欠品の解消による在庫効率の改善等に努め、売れ筋商品の確保、適時適量な商品投入を実現し、商品の鮮度と精度を高め、不良在庫の解消を目指しています。また、各店舗においては、カジュアルブランドやスポーツブランドを豊富に揃え、デザイン面においても奥行きのある品揃えを実現。お客様に商品を見る楽しさ、選ぶ楽しさを提供できるよう努力を重ねています。当社が目指しているのは、ジーンズメイトという商品ブランドを持つことではなく、ブランドや品質、価格などの高付加価値商品を提供するショップの確立なのです。


	東京圏（1都3県）に集中出店、採算性を重視

	小売業においては、「店舗」は企業の顔であると同時に、お客様とのコミュニケーションの場でもあります。故に、立地選定等の出店戦略は、企業の発展における重要なファクターといえるでしょう。当社は、日本全国に多数の店舗を散在させるのではなく、世界的大商圏である東京圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）及び大阪圏（大阪府、兵庫県、京都府）に集中出店するドミナント戦略を推進。　１. 集客力のある商業集積地や繁華街等の都心型立地　２. 地域のお客様に密着した郊外型立地の２つのスタイルを基本として店舗網を拡大し、東京圏への集中的出店による知名度の向上、経営効率の向上を図っています。店舗は商品を売る場所であると同時に、お客様が商品を買いに来られる場所でもあります。当然、お客様の利便性も重視しなければなりません。当社では多様化するお客様のライフスタイルに対応すべく、カジュアル衣料業界初の24時間営業を1998（平成10）年4月より一部店舗にてスタートしました。業界では異例ともいえるものでしたが、お客様のニーズにできる限りお応えしていくことも、私たち小売業の努めだと考えているからです。当社は、1978（昭和53）年、下北沢（東京都世田谷区）に第１号店を出店して以来、店舗網を拡大してきました。同時に、規模のみにとらわれるのではなく、各店舗ごとの採算性を重要視した立地選定を行い、最小の投資で最大の効果を生み出すことを目標に、取り組んでいます。ジーンズメイトは、大商圏である東京圏及び大阪圏をホームグランドとして圧倒的なドミナントエリアを確立すべく、一歩一歩着実に邁進しているのです。


	お客様第一主義

	多様化するライフスタイル、刻々と変化するファッショントレンドやお客様のニーズ、ナショナルチェーンから小規模ショップまで、カジュアルファッション業界の企業間競争は、日を追うごとに厳しさを増しています。当社では、商品内容の充実を目指すとともに、お客様とのコミュニケーション強化に積極的に取組んでいます。その1つとして、店頭サービスの充実を目的としている「ジーンズマイスター制度（社内資格制度）」を取り入れ、お客様に最適なボトムスをコンサルティング提案できるよう努めております。さらに、お客様とのコミュニケーションを充実させる方法として、従来の新聞折込広告による情報発信に加え、携帯電話を使った情報配信を業界内でもいち早く採用し、お客様にダイレクトに情報をお届けするツールとして効果的な活用を行っています。


	企業運営のベース：情報化投資

	情報化社会といわれる現在、私たち衣料品小売業界に限らず、情報の有効な活用に企業の存続が委ねられているといっても過言ではありません。当社では、無数に存在する情報を迅速かつ正確に捉え、企業運営に役立てるために、日々進歩している情報技術を取り入れながら、情報化投資を積極的に進めています。現在では当たり前となっているPOSシステムも、当社では他社に先駆けて1986（昭和61）年に導入。商品売上の即時把握が可能になり、業績の拡大に役立ててきました。POS導入後、商品の単品管理化はもちろん、商品自働フォローシステムの開発も積極的に推進。また、当社では本社、店舗、物流センターを結ぶWebを使った社内のコミュニケーションツールを開発し、リアルタイムで最新情報の共有化を実現しております。（社内広域ネットワークの構築）取引先との連携を強化するためにWebを使用した受発注システムを導入し、これまでのFAX等による発注に比べ、業務の効率化を可能にしています。（Web－EDIの導入）当社では、さまざまな情報技術を駆使し、「仮説・実践・検証」のサイクルを確立し、業績の向上を推し進めております。今後も情報技術の動向を見極めながら積極的かつ的確な情報投資を続けてまいります。

　

　

　

　

　